医療に安心・安全を求める患者の声が高まる一方、医療の高度化や手続きの煩雑化で、医療現場の業務量は増え続けています。疲弊する医療のあり方を見直す動きの中で、打開策として期待されているのは「チーム医療の推進」です。業務の効率を上げて、質の高い医療を提供することを目的として、厚生労働省の検討会は、各医療職の専門性の向上と役割拡大、連携推進を具体的に検討することを求める報告書を出しました。
中でも注目されているのは、医師にしか認められていない医療行為の一部を看護師が担う「特定看護師」の創設です。大学院で専門教育を受けたうえで、簡単な診断や検査、薬剤の調節などを行うことが想定されています。人手の足りない夜間や症状が急変しない慢性疾患、在宅医療などの現場では、普段から患者の生活をみている看護師が判断したほうがいい場面がたくさんありながら、わざわざ医師を呼び出す手間がかけられているからです。
米国では、医師以外の診療職として、手術時の麻酔をかける「麻酔看護師」、診療や手術時の縫合なども行う「医師補助職」もいます。医師以外の診療職が広く受け入れられている背景には、長時間の臨床研修も含む充実ぶりと、それに裏付けられた安全性のほか、人件費削減というメリットがあります。患者にとっては、待ち時間が少なくなる、じっくり時間をかけて診察してもらえるという利点があります。
そのほかにも、医師の負担となっているカルテや診断書などの書類作成業務を代行する「医療クラーク」という事務職があり、日本でも普及が進んでいます。チーム医療推進会議は、看護師や医療クラークのほか、薬剤師など様々な医療職の役割分担を大幅に見直す方針です。
—–参考リンク—–
「チーム医療推進同好会」：http://xn--7ck2c0d818l8ke39av0v6ouri2bgh4c.net
